脳梗塞でも住宅ローンは組める？通す4つの方法と団信の注意点

「脳梗塞を経験したけれど、マイホームの夢はもう諦めるしかないのか」と不安に感じていませんか。健康状態を理由に住宅ローンを断られた経験があると、なおさら気持ちが沈んでしまうものです。

結論からお伝えすると、脳梗塞の既往歴があっても住宅ローンを組める可能性は十分にあります。ポイントは「団信（団体信用生命保険）」の審査をどうクリアするかです。

本記事では、脳梗塞でも住宅ローンを組むための4つの方法、団信の告知で気をつけたい注意点、さらに返済中に脳梗塞を発症した場合の免除条件まで、順を追って解説します。

脳梗塞でも住宅ローンは組める？

脳梗塞の既往歴があると、住宅ローンは難しいと感じる方が多いかもしれません。まずは組める可能性があるのか、その鍵となるポイントから見ていきましょう。

既往歴があっても組める可能性は十分ある

脳梗塞を経験していても、住宅ローンを組めるケースは珍しくありません。病状が安定していたり、発症から年数が経過していたりすれば、団信に加入できる場合があるためです。

また、団信の加入が必須でない住宅ローンも存在します。実際、後遺症がなく治療を終えて数年が経っているといった条件がそろえば、審査を通過する人もいます。「脳梗塞だから無理」と決めつける必要はありません。

カギを握るのは「団信」の審査

住宅ローンそのものより、団信の加入審査がハードルになります。多くの民間金融機関では団信への加入が借入の必須条件となっており、健康状態の告知で脳梗塞が問題視されると、団信に加入できず住宅ローンも組めないという流れになりがちです。逆にいえば、団信さえクリアできれば道は開けます。

脳梗塞で審査が難しくなる仕組み

脳梗塞は再発リスクが意識されやすい病気です。団信は契約者に万一のことがあった際にローン残債を肩代わりする保険のため、保険会社は再発や後遺症による就業不能のリスクを慎重に見ます。

その結果、健康な人に比べて加入のハードルが上がるのです。ただし判断基準は保険会社ごとに異なり、内容は非公開とされています。

健康状態以外にも審査に影響する要素が気になる方は、住宅ローン審査が通らない驚きの理由もあわせてご覧ください。

脳梗塞があると団信に通りにくい理由

なぜ脳梗塞があると審査が難しくなるのでしょうか。その背景にある団信の仕組みから解説します。

団信は健康状態の告知が必要

団信は、契約者が死亡または高度障害状態になったときに残債を弁済する生命保険です。そのため申し込み時には、健康状態を申告する「告知書」の提出が求められます。記入した内容を保険会社が精査したうえで、加入の可否が判断される仕組みです。

告知書で問われる主な3項目

告知書では、一般的に次のような項目が「はい・いいえ」で問われます。

• 最近3ヶ月以内に医師の治療・投薬を受けたか
• 過去数年以内に所定の病気で手術や継続的な治療を受けたか
• 手・足・目・耳などに不自由や障害がないか

脳梗塞の治療歴があると、これらに「はい」が付き、治療時期や経過などの詳細を申告することになります。

脳卒中は告知対象の代表的な病気

脳梗塞を含む脳卒中（脳出血・くも膜下出血など）は、団信の引受で慎重に扱われる病気の代表格です。心臓の病気や糖尿病などと並び、一般団信では加入を断られる可能性があります。とはいえこれは「申し込めない」という意味ではなく、次に紹介する選択肢でカバーできる範囲です。

脳梗塞でも住宅ローンを組む4つの方法

脳梗塞の既往歴があっても、住宅ローンを組むための選択肢は複数あります。代表的な4つの方法を解説します。

それぞれの特徴と注意点を、まず一覧で整理します。

ワイド団信を扱う金融機関を選ぶ

ワイド団信は引受基準を緩和した団信で、持病があっても加入できる場合があります。脳卒中や糖尿病などでも審査次第で通ることがあり、健康に不安がある人の有力な選択肢です。ただし金利は一般団信より0.2〜0.3%ほど上乗せされ、扱う金融機関も限られる点に注意しましょう。

団信加入が任意のフラット35を使う

フラット35は住宅金融支援機構と民間金融機関が提携する全期間固定金利型ローンで、団信への加入が任意です。健康上の理由で団信に入れなくても借入が可能で、団信なしを選ぶと借入金利が0.2%引き下げられます。

ただし保障がなくなるため、別途生命保険などで備えておくと安心です。
参考：住信SBIネット銀行 フラット35の団体信用生命保険

健康な配偶者の名義で組む

共働きであれば、健康状態に問題のない配偶者を主債務者にして住宅ローンを組む方法もあります。団信の告知対象は主債務者になるため、本人の健康に不安があっても審査を通過しやすくなります。ただし借入可能額は配偶者の収入や勤続年数で決まるため、希望額に届くかは事前に確認が必要です。

完治から年数が経ってから申し込む

団信の告知では、過去数年以内の病歴が問われるケースが多くあります。完治してから一定の年数が経過していれば、告知が不要になり一般団信に通る可能性が出てきます。急がない場合は、病状を安定させてから申し込むのも一つの戦略です。

そのほか、住宅ローンが組みにくいケース全般の対策は住宅ローンが組めない人の特徴と対処法でも解説しています。

団信の告知で気をつけたい注意点

団信に申し込む際は、告知の仕方にいくつか気をつけたいポイントがあります。トラブルを防ぐために確認しておきましょう。

告知義務違反は絶対に避ける

脳梗塞の既往を隠して加入しても、後で発覚すれば契約が解除され、保険金は支払われません。残された家族が残債をすべて負うことになりかねないため、不利に思える情報でも正直に告知することが何より重要です。

通院歴・投薬歴は正確に伝える

告知の際は、治療を受けた時期や入院・手術の有無、症状の経過を正確に記載します。お薬手帳や健康診断の結果を手元に用意しておくと、申告漏れを防ぎやすくなります。記憶だけに頼らず、記録を確認しながら書くのがおすすめです。

1社落ちても別の金融機関を検討する

団信の審査基準は保険会社ごとに異なります。1社で断られても、別の保険会社と提携する金融機関なら通ることがあります。ただし、異なる銀行でも同じ保険会社を使っている場合は結果が変わりにくいため、どの保険会社の団信かを確認してから申し込むと効率的です。

返済中に脳梗塞になったら免除される？

住宅ローンの返済中に脳梗塞を発症した場合、残債はどうなるのでしょうか。加入している団信の種類ごとに解説します。

一般団信では原則免除されない

一般団信が残債を弁済するのは、契約者が死亡または所定の高度障害状態になった場合です。脳梗塞を発症しても、この状態に該当しなければ免除の対象にはなりません。まずは自分が加入している団信の保障範囲を確認しておきましょう。

3大疾病保障付団信なら残高ゼロの可能性

がん・急性心筋梗塞・脳卒中を対象にした3大疾病保障付団信に加入していれば、脳卒中（脳梗塞を含む）で所定の状態になったときに住宅ローン残高がゼロになる場合があります。働き盛りの世代にとっては心強い保障といえます。免除の主な条件は、団信の種類によって次のように異なります。

「60日ルール」など支払い条件に注意

免除には厳しい条件があります。多くの団信では、脳卒中の発症後に言語障害・運動失調・麻痺などの神経学的後遺症が60日以上継続したと医師が診断したときに支払い対象となります。職場復帰していても条件を満たせば対象になる一方、後遺症が短期間で改善すると対象外になることもあります。

ペアローンは片方しか免除されない

夫婦でペアローンを組んでいる場合、一方が脳梗塞で高度障害になっても、免除されるのはその人のローンだけで、もう一方の返済は残ります。夫婦連生団信ならローンが1本になり、どちらかに万一のことがあれば全額が免除される点が異なります。

脳梗塞と住宅ローンに関するよくある質問

ここでは、脳梗塞と住宅ローンについての疑問を、Q&A形式で整理します。

脳梗塞と住宅ローンのまとめ

脳梗塞を経験すると団信の審査は一段と慎重になりますが、それは「住宅ローンを組めない」ことと同じではありません。

自分の病状や経過に合った方法を選べば、マイホームへの道は十分に開けます。

一般の窓口では「申し込んでみないと分からない」と言われがちなため、健康面に不安がある場合は、各金融機関の審査傾向に詳しい専門の相談窓口で、通りやすい銀行を事前に絞り込むのが近道です。

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