住宅ローンはパートでも組める!審査を通す5つのコツ

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「パート勤務だと住宅ローンは無理かも…」と、マイホームを諦めかけていませんか。正社員に比べて審査のハードルが高いといわれ、申し込みをためらう方は少なくありません。

結論から言えば、住宅ローンはパートでも組めます。雇用形態を問わない金融機関やフラット35を選び、返済負担率を下げる工夫をすれば、審査通過は十分に狙えます。

この記事では、パートの審査で見られる項目、通過するための5つのコツ、利用できるローンの種類、シングルマザーや共働きのケース別の進め方まで順番に解説します。自分に合った方法が分かれば、マイホームは決して遠い夢ではありません。

住宅ローンはパート勤務でも組める

パート勤務だと住宅ローンは組めない、というのは思い込みです。ここでは雇用形態を問わない金融機関の存在と、それでも審査が厳しめになる理由を確認します。

結論
  • 雇用形態を条件にしない金融機関を選べば申し込める
  • フラット35はパートでも利用できる代表的な選択肢
  • 正社員より審査は厳しめだが、工夫すれば通過を狙える

雇用形態を問わない金融機関なら通る

パートでも、雇用形態を条件にしない金融機関を選べば住宅ローンは組めます。というのも、住宅ローン審査で雇用形態を考慮する金融機関は全体の約7割にとどまり、残りは雇用形態を必須条件にしていないからです。

雇用形態を融資時に考慮する金融機関は約7割程度のため、条件のないローンを選べばパート勤務でも利用できる可能性があります。

つまり、非正規雇用でも申込対象になる商品は存在します。まずは「パート・アルバイト可」と明記された住宅ローンを探すことが、審査通過への第一歩です。

パートの審査が厳しくなる理由

パートの審査が正社員より厳しくなるのは、収入の安定性が低いと見られるためです。住宅ローンは20〜30年と長期にわたるため、金融機関は継続的に返済できる収入があるかを重視します。

契約期間に定めがある非正規雇用は、将来の収入が読みにくくリスクが高いと判断されがちです。ただし「厳しい」は「不可能」ではありません。条件を整えれば、パートでも通過の道は十分に開けます。審査に落ちやすい要因を先に知りたい方は、住宅ローン審査で落ちる11の理由もあわせて確認してみてください。

パートの審査で見られる項目

審査に通るには、まず金融機関が何を見ているのかを知る必要があります。パートの審査で特に影響しやすい勤続年数・年収・借入状況を中心に整理します。

ポイント
  • 勤続年数と雇用形態
  • 年収と返済負担率
  • 他の借入と信用情報

金融機関が住宅ローン審査で確認する項目は多岐にわたります。国土交通省の調査で挙げられる主な項目は、次のとおりです。

審査項目見られるポイント
雇用形態・勤続年数収入の安定性と継続性
年収返済できる収入水準か
返済負担率年収に対する返済額の割合
他の借入・信用情報過去の返済状況や現在の借入残高
健康状態・完済時年齢団信への加入可否と返済期間

勤続年数と雇用形態

勤続年数は、収入の安定性を測る重要な指標です。一般的に勤続1年以上を目安とする金融機関が多く、同じ職場で長く働くほど評価は高まります。

パートでも、勤務先が変わらず収入が安定していれば、雇用形態のハンデを補えます。転職や退職を控えている場合は、勤続実績を積んでから申し込むほうが有利です。

年収と返済負担率

審査で特に重視されるのが返済負担率(年収に占める年間返済額の割合)です。年収が同じでも、借入額が大きく返済負担率が高いと、審査は通りにくくなります。

目安として、返済負担率は年収の25〜35%以内に収めると安全とされます。年収そのものを上げるのが難しいパートの場合、借入額を抑えて負担率を下げる工夫が現実的です。

他の借入と信用情報

自動車ローンやカードの分割払いなど、他の借入があると返済負担率に加算され、審査に不利に働きます。加えて、過去に返済の延滞があると信用情報に記録が残り、マイナス評価となります。

自分の信用情報は、CIC・JICC・KSCといった個人信用情報機関に開示請求をすれば確認できます。手数料は500〜1,500円程度で、インターネットか郵送で申し込めます。不安がある方は、申し込み前に開示して記録を確認しておくと安心です。

パートでも審査を通す5つのコツ

パートでも、いくつかの工夫を重ねれば審査の通過率は上げられます。ここでは返済負担率を下げることを軸に、実践しやすい5つのコツを紹介します。

ポイント
  • 頭金を多めに用意する
  • 他の借入を完済しておく
  • 収入合算で世帯収入を示す
  • 借入期間を延ばし金利を抑える
  • 雇用形態を問わないローンを選ぶ

頭金を多めに用意する

頭金を増やすと借入額そのものが減り、毎月の返済負担も軽くなります。結果として返済負担率が下がり、資金計画の安全性が高いと評価されやすくなります。

フラット35では、物件価格の1割を超える頭金を用意できると、より低い金利で借りられます。ただし手元資金を使いすぎると突発的な支出に困るため、生活費数ヶ月分は残しておきましょう。

他の借入を完済しておく

審査前に、自動車ローンや分割払いなどの他の借入は完済しておきましょう。他の返済が残っていると返済負担率に上乗せされ、借入可能額が目減りしてしまうためです。

スマホ端末の分割払いやクレジットカードのリボ払いも、ローンと同じ扱いになります。不要な借入を整理して信用情報を整えれば、審査が不利になるリスクを大きく減らせます

収入合算で世帯収入を示す

単独の年収では基準に届かない場合、配偶者などの収入を合算する方法があります。世帯全体の返済余力を示すことで、借入可能額を増やせるのが利点です。

収入合算には、契約を1本にまとめる方法と、ペアローンで2本組む方法があります。それぞれの違いは後の章で詳しく解説します。

借入期間を延ばし金利を抑える

借入期間を長く設定すると、毎月の返済額が下がり返済負担率も低くなります。同時に、できるだけ金利の低い商品を選ぶことで、総返済額を抑えられます。

ただし期間を延ばすほど利息の総額は増えます。完済時年齢とのバランスを見ながら、無理のない返済計画を組むことが大切です。

雇用形態を問わないローンを選ぶ

そもそも雇用形態を条件にしない金融機関を選べば、パートというハンデ自体が問題になりません。ネット銀行やフラット35など、非正規雇用でも申し込める商品は複数あります。

気になる金融機関があれば、パート・アルバイトが借入対象かどうかを事前に確認しておきましょう。商品選びの段階で通過率は大きく変わります。

パートが使える住宅ローンの種類

パートでも申し込める住宅ローンには、いくつかの選択肢があります。ここでは代表格のフラット35と、借入額を増やせる収入合算・ペアローンの仕組みを見ていきます。

ポイント
  • フラット35は雇用形態を足切り条件にしない
  • 収入合算とペアローンで借入額を増やせる

フラット35の特徴と注意点

フラット35は、住宅金融支援機構と各金融機関が連携する長期固定金利型の住宅ローンです。雇用形態を一律の足切り条件にしていないため、安定した収入が見込めればパートでも有効な選択肢になります。

一方で、申し込めるからといって審査が甘いわけではありません。総返済負担率は他の借入も含めて厳密に判定され、購入する物件が独自の技術基準を満たしている必要もあります。雇用形態の可否だけでなく、返済負担率と物件要件をセットで確認しておきましょう。

収入合算とペアローンの違い

世帯の収入を合わせて借入額を増やす方法には、収入合算とペアローンの2種類があります。どちらも夫婦の収入をもとに審査されますが、契約の本数や受けられる控除に違いがあります。

項目収入合算ペアローン
契約本数1本2本
諸費用抑えやすい2本分かかる
住宅ローン控除原則1人分それぞれ受けられる
向いている人パート収入が少なめパート収入が比較的多い

パート収入がそれほど多くない場合は、諸費用を抑えられる収入合算が向いています。なおフラット35でも2024年10月からペアローンの取り扱いが始まったため、パートがペアローンを組める可能性も広がっています。家庭の収入バランスを見て慎重に選びましょう。

2024年10月からフラット35でもペアローンの取り扱いが開始され、パート・アルバイトでもペアローンを組める可能性が高まっています。

シングルマザー・共働きのケース別ポイント

家庭の状況によって、住宅ローンの組み方の勘所は変わります。ここではシングルマザーと共働き、それぞれのケースで押さえたいポイントを解説します。

ポイント
  • 母子家庭でも条件が整えば住宅ローンは組める
  • 共働きなら収入合算やペアローンが有力

シングルマザーでも組める

シングルマザー(母子家庭)でも、条件が整えば住宅ローンは組めます。審査で家族構成が多少考慮されることはあっても、それ自体が結果を大きく左右することはないとされているためです。

家族構成は一定程度考慮されるものの、母子家庭であること自体が住宅ローンの借入の障害になることは考えにくいとされています。

ポイントは、収入・雇用形態・勤続年数・年齢といった基本条件です。児童扶養手当などの公的支援は収入として審査に加算されない点に注意しつつ、雇用形態を問わないフラット35を軸に検討すると通過を狙いやすくなります。

共働きは合算やペアローンが有力

共働きの場合は、配偶者と協力して収入合算やペアローンを利用する方法が有力です。単独で借りるより審査で有利になり、借り方によっては住宅ローン控除や団信をそれぞれが利用できます。

パートの方が利用しやすいのは、審査に比較的通りやすい収入合算です。配偶者の収入が安定している場合は、借入額を増やせるペアローンも視野に入れて、家庭に合った組み方を選びましょう。

パートが住宅ローンを組む前の注意点

申し込みの前に、いくつか確認しておきたい注意点があります。年収別の借入額の目安、見落としやすい諸費用や将来の支出、申し込み件数の考え方を押さえておきましょう。

注意

借入額は「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」を基準に、諸費用や将来の支出まで含めて判断することが大切です。

年収別の借入額の目安

借入額の目安は年収によって大きく変わります。金利0.5%・返済負担率を抑えた場合の借入額の目安は、次のとおりです。

年収毎月返済額の目安借入額の目安(金利0.5%)
150万円約3.1万円約1,190万円
200万円約4.2万円約1,610万円
250万円約5.2万円約2,000万円
300万円約6.3万円約2,420万円
400万円約8.3万円約3,190万円

上記はあくまで目安であり、金利や返済期間、頭金の額によって借入可能額は変動します。

諸費用と将来の支出も見込む

住宅購入では、物件価格のほかに仲介手数料・登記費用・火災保険料・引っ越し費用などの諸費用がかかります。これらを見落とすと、資金計画が一気に苦しくなります。

さらに、教育費や車の買い替えなど将来のライフイベントも見込んでおく必要があります。無理のない返済額を先に決めてから借入額を逆算することが、破綻を防ぐいちばんの近道です。どこに相談すべきか迷う場合は、住宅ローンの相談はどこにする?6つの相談窓口の選び方も参考になります。

複数の金融機関に申し込みすぎない

審査落ちに備えて複数の金融機関に申し込むこと自体は賢い方法です。ただし申込件数が多すぎると信用情報に記録が残り、かえって不利に働くことがあります。

金融機関は、申込者が他にどこへ申し込んでいるかを確認できます。件数が極端に多いと「何か問題を抱えている」と見られ、審査期間の延長や融資条件の悪化につながりかねません。申し込みは数件程度に絞るのが安全です。

パートで住宅ローンを組む際によくある質問

パートの住宅ローンについて、検討時によく寄せられる疑問をまとめました。申し込みの判断に迷ったときの参考にしてください。

Q

パートは勤続何年から住宅ローンを組めますか?

A

勤続1年以上を目安とする金融機関が多い傾向です。同じ勤務先で長く働くほど収入の安定性が評価され、審査で有利になります。金融機関によって基準は異なるため、事前に条件を確認しましょう。

Q

パートの妻名義だけで住宅ローンは組めますか?

A

収入が安定していれば妻単独名義でも組める可能性があります。ただし単独で基準に届かない場合は、配偶者との収入合算やペアローンを検討すると借入可能額を増やせます。

Q

パートでも頭金なしで住宅ローンを組めますか?

A

頭金なしのフルローンも不可能ではありませんが、パートの場合は返済負担率が上がり審査は厳しくなります。頭金を用意できると借入額を抑えられ、審査でも有利になるため、可能な範囲で準備するのがおすすめです。

Q

パートで住宅ローン審査に落ちたらどうすればいいですか?

A

一度落ちても、金融機関を変えたり返済負担率を下げたりすれば通過できる可能性は十分あります。落ちた理由を把握することが第一歩です。住宅ローン審査が通らない理由を確認し、対策を立てて再挑戦しましょう。

まとめ

この記事のポイント
  • 雇用形態を問わない金融機関やフラット35ならパートでも組める
  • 頭金・他借入の完済・収入合算で返済負担率を下げる
  • シングルマザーや共働きも条件次第で審査通過を狙える

住宅ローンの審査では収入の安定性が見られるため、パートは正社員より不利になりがちです。しかし、雇用形態を問わないフラット35を選び、頭金の準備や他の借入の完済で返済負担率を下げれば、通過の可能性は十分に高まります。

配偶者がいるなら収入合算やペアローン、単身なら勤続実績と自己資金づくりが鍵になります。「パートだから無理」と諦める前に、自分に合った組み方を探すことが、マイホームへの一歩です。状況に不安がある場合は、専門家への無料相談から始めてみましょう。

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